ネットでの出会いには、SNS、趣味のコミュニティ、恋人探しや婚活のサービスなど、目的の異なる方法があります。離れた場所の人と連絡できる一方、プロフィールや長いやり取りだけで身元や交際の意思を確かめることはできません。
「ネットだから危険」「利用者が多いから安心」のどちらかで判断せず、利用条件、情報の公開範囲、会うまでの進め方、金銭の要求への対応を分けて考えましょう。利用しない、途中でやめる選択もできます。
ネットの出会い方は、参加目的から分ける
表が画面に収まらない場合は横にスクロールできます。キーボードでは表に移動し、左右キーを使います。
| 方法 | 主に確認したいこと | 決めつけないこと |
|---|---|---|
| SNSや趣味のコミュニティ | 本来の利用目的、交流の規則、公開範囲 | 返信や同じ趣味が恋愛への意思とは限らない |
| 恋人探しのサービス | 年齢や本人確認、対象、料金、通報や退会 | 確認済み表示が全プロフィールの保証とは限らない |
| 結婚を意識した支援 | 独身等の確認、相談範囲、紹介と費用 | 登録や紹介が結婚を保証するわけではない |
自分は恋人を探していても、相手は趣味の交流だけを望んでいるかもしれません。メッセージを送る前に、サービスの目的と本人が示している希望を確認します。別の連絡手段への移動や対面への誘いも、その都度お互いの意思を確かめます。
便利さと、別に確かめる必要があること
オンラインなら移動せずに連絡でき、地域や希望する条件から相手を探せるサービスもあります。ただし、やり取りの人数を増やすほど自分に合う相手が見つかるとは限りません。返信や通知が負担になれば、使う時間や同時にやり取りする人数を減らして構いません。
検索できる情報と、証明書などで確認している情報は別です。年齢、職業、収入、独身であることなど、何をどの範囲で確認するかはサービスごとに異なります。肩書や写真が魅力的でも、内容がすべて確認済みと受け止めないようにします。
共通の知り合いがいない相手とは、本人の話を聞きながら関係を作る必要があります。しかし、知人の紹介なら必ず安全というわけでもありません。どの方法でも、質問に答えたくないときや予定が合わないときに、相手が尊重してくれるかを見ます。
「成婚率」や口コミは、誰を数えた数字かを見る
旧記事では、リクルートブライダル総研の「婚活実態調査2019」の割合を、サービス利用者の成婚率として紹介していました。原資料では、婚姻者に占める、各婚活サービスを通じて結婚した人の割合などを示しています。利用した人全員のうち、何人が結婚したかとは分母が異なります。
この民間のインターネット調査は、2019年に全国の20〜49歳を対象に実施されたものです。現在の全利用者の成功確率や、サービス間の優劣をそのまま表す資料としては使えません。複数の方法を使う人がいることや、調査時点も考える必要があります。
口コミも同じで、成功した人の投稿があることから、自分も同じ結果になるとは言えません。今回は、本人や掲載条件を十分確認できない著名人やSNSの声を再転載していません。感想を読むなら、利用時期、目的、何に満足・不満を感じたかを分けます。
ネットで出会った夫婦は、離婚しにくいのか
出会い方だけで、個々の夫婦の離婚しやすさを判断することはできません。旧記事が触れた2013年の米国研究は、2005〜2012年に結婚した19,131人の回答者について、オンラインとオフラインの出会いを比較した調査です。19,131組のオンラインで出会った夫婦だけを調べたものではありません。
研究は、その調査の中で出会い方と別離などとの関連を報告しています。しかし、結婚から回答までの期間がある特定の集団の結果であり、生涯に離婚する確率とは別です。旧記事の「米国全体の40〜50%に対しネットは7%」という比較は、同じ条件の比較として採用していません。
また、調査で関連があっても、ネットで出会うこと自体が関係を良くしたとまでは言えません。国や時期、利用方法の違いもあるため、現在の日本の夫婦へ数字をそのまま当てはめることもできません。統計の印象より、日常の希望やお金、断りへの対応を本人同士で確かめることが大切です。

会う前に確かめたい4つのこと
1. 写真や肩書を、身元の証明としない
正面の写真が複数あっても、本人かどうか、独身かどうか、説明が事実かどうかは確定しません。高収入や専門職という理由だけで信じることも、逆にその肩書の人がネットを使うのは怪しいと決めることも避けます。
気になる点は、相手のプライバシーに配慮して話せる範囲で確認します。不安を消すために免許証や給与資料を無理に送らせたり、自分の書類を相手へ送ったりする必要はありません。必要な確認はサービスの正規の方法を利用してください。
2. 日程の早さより、断りへの反応を見る
すぐ会いたい人も、しばらく話したい人もいます。ただ、早く会うよう迫る、断ると責める、夜や個室しか選ばせないといった状況では、予定を進めなくて構いません。「もう少しサービス内で話してから考えたい」と伝えることもできます。
土日に会えないことだけで既婚者と決めるなど、一つの行動から理由を断定することはできません。説明が変わる、不明点を確認できない場合は、相手の正体を突き止めるために関係を続けず、距離を置く選択があります。
3. お金や別サイトへの誘導が出たら、応じず確認する
警察の注意喚起では、SNS上で恋愛感情や親近感を抱かせ、交際の継続や物品の受取などの名目で金銭を求める手口を説明しています。投資や副業の勉強会、別のグループへの誘導にも注意が必要です。
長く話した相手でも、投資金、渡航費、荷物の手数料などを求められたら送らず、一人で判断しないようにします。「二人の将来のため」「誰にも話さないで」という言葉を、確認を省く理由にしません。パスワードや認証コード、口座の利用も渡さないでください。
4. 対面は、自分で帰れる短い予定から考える
会う場合は、昼の人がいる場所で短く、自分で移動して帰れる予定を選べます。宿泊、自宅、相手の車へ移ることを前提にしないようにします。必要なら、信頼できる人へ予定を伝えておく方法もあります。
昼や人目のある場所でも、安全を完全に保証するものではありません。店や予定が急に変わったときは確認し、違和感があれば見送って構いません。会った後も、交際や身体への接触、次の予定への同意をまとめて求めることはできません。
違和感があるときは、説明を続けず距離を置ける
相性が悪いのか危険なのかを、まず確定する必要はありません。話したくない、会いたくないという自分の意思だけでも、関係を終える理由になります。住所や勤務先、家族の情報を詳しく伝えず、相手に送迎を頼むことも必須にしません。
連絡を止めるときは、サービスの通報・ブロックや受信設定を確認します。旧記事ではブロック前に必ず別れの言葉を伝えるよう勧めていましたが、脅しや執拗な連絡があるときまで、相手へ説明する義務はありません。操作は現在のアプリや公式ヘルプで確かめ、古い画面の手順だけに頼らないようにします。
金銭を送った、不正なログインが疑われる、脅されている場合などは、安全に残せる範囲で日時、メッセージ、アカウントや取引の情報を保存し、警察、サービスの窓口、金融機関などへ相談してください。被害の責任を、見抜けなかった人に帰してはいけません。
方法を変えるときも、自分の希望と負担から
今の方法が合わなければ、通知を減らす、休む、知人の紹介や趣味の交流へ変えるなどの選択肢があります。ただし、SNSやゲームの利用者全員が恋人探しを望むわけではありません。別の方法でも、その場の目的と相手の意思を確認します。
使う・使わないを他人の結婚例や成功率の印象で決めず、どんな関係を望み、何を共有し、どこで止められるかを基準に考えましょう。連絡や対面、お金の判断を急がなくても大丈夫です。





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